大型の建物等では消防設備の設置が義務付けられており、どの建物にも消防設備が備え付けられていると思います。
火災などの有事の際に備えておくことは、施設を運営する側にも大きな社会的責任もあると言えます。

しかしいざという時にしっかり設備が稼働しないと意味がありませんよね。
消防設備が安定的に稼働できるようにしておくためには、定期的なメンテナンスは必要になってきます。

しかし機器の種類によって耐用年数は変わってきますし、減価償却するとしてもそういった情報を把握しておかないといけません。

では実際に消防設備の耐用年数がどのくらいなのか見ていきましょう。

消防設備の耐用年数はどのくらい？

一般的に消防設備の更新時期の目安は以下のようになります。

＊自動火災報知設備詳細

※参考

一般社団法人　日本火災報知器工業会＜既設の自動火災報知設備の更新について＞
http://www.kaho.or.jp/content/files/engineer/tk01/koushin201808.pdf

一般社団法人　日本消化器工業会｜消化器の使用期限
https://www.jfema.or.jp/about/span

消防設備の維持管理に必要なこととは？

消防設備の維持管理に必要なことはいくつかありますが、まずは経年劣化を抑えるためにオーバーホールを行ったり、定期交換を行なうことが大切です。
点検をせずにそのまま放置しておくと経年劣化により、故障してしまうことになりますので、人命に危険が及ぶ可能性も考えられます。

防災の為にも消防設備は非常に重要な物になる為、常に点検・メンテナンスを行い、交換時期の見極めて設備の安全性を確保することが大切になります。
特に交換時期になっても交換しないまま置いておくと、実際に火災が起きた時に「消防設備が動かない！」ということが起きてしまうかもしれません。

消防設備の維持管理がきちんと出来ていれば、有事の際の備えも安心ですし、何よりも人命に関わることですから確実な点検・整備が重要になります。
また経年劣化が起こる前に設備更新ををしておくと、安全に機能を保つことが出来るようにもなるのでおすすめです。

設備の定期交換はオーバーホールや修理をしても直すことが出来ない場合には有効的な方法になります。
オーバーホールや修理だけでは直すことの出来ない部分を定期交換する事によって、新品の状態にする事が出来るため、経年劣化をすることなく消防設備の維持管理が可能になります。

いざという時に備えて、建物の消防設備をしっかりと維持管理しておくことは、社会的な責任と言えますし大型の施設を運用管理させる場合には必須の要件になります。
消防設備の安定的な維持管理も信頼のおける業者に依頼して、万全の備えをしておきたいものですね。