現代の新築物件ではエアコンは必須の家電製品と言っても良いでしょう。

大型の施設では業務用の空調システムを安定稼働させることは、利用者の利便性にも大きく関わってきます。

人が快適に過ごす要素のひとつとして、空調環境はとても重要であると思います。

但しエアコンもずっと使える機械ではないので、メンテナンスや更新はどうしても必要になってきます。

そこで今回はエアコンの耐用年数がどのくらいなのか？調べていきます。

エアコンの耐用年数は？

エアコン冷暖房設備を購入した場合には、その耐用年数を確認する必要があるでしょう。

さらに資産の種類として器具および備品であるのか建物付属設備であるのかの判定に悩むこともあるものです。

エアコンが器具及び備品の場合には耐用年数は6年程度、建物付属設備であるならば13年もしくは15年ほどとなります。

器具及び備品と建物付属設備のどちらになったとしても、減価償却費としては最終的にその期間にわたった取得価額の金額が経費に計上されることとなり、
総合的に見た場合の経費の額はほとんど変わりません。

しかし当初の減価償却費は大きく異なるでしょう。

また同じエアコン設備であったとしても自社ビルの天井埋め込み型の場合には、償却資産税において建物附属設備としている一体と考えることになり、償却資産税が課税されることはありません。

空調設備の耐用年数は？

このように耐用年数が定められているものの、使用時間や使用期間、メンテナンスなどによりその耐用年数は大きく変化することでしょう。

定期的なメンテナンスをすることによって、突然発生する故障を最小限にとどめ、故障する使用年数の期間を延ばすこともできるでしょう。

エアコンは機械の構成上、冷凍サイクル部品と送風機や電気部品など様々な部品を用いて構成されていることになるので、少しずつ劣化が始まります。

空調設備は定期的に点検することが義務付けられているので、定期的な診断によって空調システムの異常をある程度予測することができるでしょう。

これにより最小限の部品のメンテナンスによって使い続けることができ、大きなトラブルを未然に防ぐことができます。

一般的に耐用年数には物理的、経済的、社会的の三つの視点から考えることとなります。

通常の使用の状態であれば機器の運転時間を1日10時間、1年間で2500時間と計算して、それぞれ6年から15年ほどの耐用年数を目安としています。

しかし頻繁な発電と停止を繰り返す場合や24時間運転や氷蓄熱運転などの運転時間が長いケース、高温多湿の環境や、変化の著しい環境で使用している場合、
電源電圧波形の著しいゆがみなのケースであれば、著しく耐用年数が低下する可能性もあります。

また塵埃、塩害地域などの塩分、温泉地帯の硫化ガスなどの有毒ガス、工場や飲食店などのオイルミストなど厳しい環境のもと使用する場合には、
耐用年数が低下する可能性があるため、特殊仕様機器を選ぶなどの対応が必要となるでしょう。

このような場合には素人での判断は難しくなるので、対応方法などについて製造メーカーへ相談する必要があります。

特に建物が大きくなってくるとその環境に応じて、機種選定や空調システムの内容も大きく変わってきます。

トチナンでは業務用エアコン・空調設備の設置施工も行っております。

修理やメンテナンスにも対応しておりますので、空調設備のことでお困りの際は何でもお問い合わせください。